年収の中央値はいくら？年代・男女・職種別データで自分の立ち位置を確認しよう

本記事では、年収の中央値について詳しく解説します。

「自分の年収は世間と比べて高いのか、それとも低いのか」と気になったことがある方も多いのではないでしょうか。

年収の目安としては「平均年収」がよく用いられますが、実際の収入状況をより正確に把握するためには、「年収の中央値」を知ることが重要です。

年収の中央値は、一部の高所得者の影響を受けにくく、一般的な働く人の収入実態に近い指標です。

そのため、自身の年収が世間の中でどの位置にあるのかを把握する際に役立ちます。

そこで今回は、公的統計や最新データをもとに、年収の中央値について分かりやすく解説します。

「自分の年収の立ち位置を知りたい」「今後のキャリアプランや年収アップの参考にしたい」という方は、ぜひ最後までご覧ください。

年収の中央値とは？平均年収との決定的な違い

「年収の中央値」という言葉を耳にしたことがあっても、平均年収との違いをうまく説明できない方は少なくありません。

ここでは中央値の定義から、なぜ年収を判断するうえで中央値が重要なのかまで、わかりやすく解説します。

中央値の定義

中央値とは、対象となるデータを小さい順（または大きい順）に並べたときに、ちょうど真ん中に位置する値のことです。

例えば、5人の年収がそれぞれ以下のように分布しているとします。

• Aさん：250万円
• Bさん：300万円
• Cさん：350万円
• Dさん：500万円
• Eさん：1,500万円

このとき、データを順番に並べてちょうど真ん中（3番目）になるCさんの年収である「350万円」が中央値です。

極端に大きな値や小さな値の影響を受けにくいため、「典型的な水準」を示す指標として統計学で広く使われています。

平均年収との違い

平均年収は、すべての年収の合計値をデータの総数で割って算出します。

先ほどのAさんからEさんの5人の例を使い、平均年収を計算してみましょう。

この場合、平均年収は「580万円」となりますが、5人のうち4人（A〜Dさん）は580万円未満です。

このように、平均値は一部の極端に高い数値（今回の例ではEさんの1,500万円）に引きずられて全体が大きく底上げされてしまう性質があります。

一方、年収の中央値は「順位の真ん中」の値であるため、超高収入の一部の人々の影響を受けません。

自分の年収を判断するなら中央値を使うべき理由

年収の分布は左右対称ではなく、低〜中所得層に人が集中し、高所得層ほど人数が少なくなる傾向があります。

そのため、上位の富裕層・超高所得者層が全体の平均年収を100万円近く押し上げてしまいます。

したがって、自分の年収水準を判断する際は、まず年収の中央値を参考にするとよいでしょう。

なぜなら、中央値は極端な数値の影響を受けにくく、一般的な収入水準を把握しやすい指標だからです。

年収の中央値は、日本のビジネスパーソンの中で自分がちょうどどの位置にいるのかを測る、最も信頼できる目安といえるでしょう。

日本全体の年収中央値はいくら？

まず大前提として、日本人の年収の中央値がどの水準にあるのかを押さえておきましょう。

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、2024年の給与所得者の平均給与は477.5万円です。

また、厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」の一般労働者の賃金中位数は287.2万円で、これに平均賞与74.6万円を加えると、年収の中央値はおよそ361.8万円です。

一方、令和5年のデータをベースにした推計では、年収の中央値は約407万円前後と算出されるケースもあります。

ただし、算出方法や対象範囲の違いによって、推計結果には若干の差が生じます。

重要なのは、平均（477.5万円）と中央値（360〜407万円程度）の間に100万円近い差があるということです。

したがって、「平均年収には届いていない」と感じていても、実際には多数派の水準にいる可能性が十分にあります。

参照
国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」
厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」

年代別の年収中央値一覧

年齢を重ねるにつれて、自分の周囲や世間一般の給与水準がどのように変化していくかを知ることは、キャリアパスを描く上で非常に重要です。

ここでは年代別に、それぞれの「年収 中央値」を詳しく見ていきましょう。

20代の年収中央値

20代の年収の中央値は約350万円です。

20代前半では250万円程度からスタートし、22〜23歳頃には300万円台に到達します。

その後は経験やスキルの蓄積に伴い、年収も徐々に上昇していきます。

20代は社会人としてのキャリア形成期であり、職種や企業規模、学歴などによって年収差が生じやすい年代です。

一方で、他の年代と比較すると男女間の年収差は比較的小さい傾向があります。

項目	内容
年収の中央値	約350万円
年収の目安	20〜24歳平均：277万円 25〜29歳平均：407万円
特徴	キャリア形成期で年収の伸びが大きい
年収差が生じる要因	職種、企業規模、学歴など

30代の年収中央値

30代の年収の中央値は約410万円です。

20代と比較すると約60万円上昇しており、仕事の経験や責任範囲の拡大が収入に反映される時期といえます。

30代前半は昇給や昇進による収入増加が期待できる一方で、30代後半になると上昇ペースはやや緩やかになります。

また、この年代から男女間の年収差が徐々に広がる傾向があります。

さらに、30代は転職による年収アップを実現しやすい年代でもあります。

厚生労働省「令和6年上半期雇用動向調査」によると、30〜34歳の転職者の約44％、35〜39歳の転職者の約45％が転職後に賃金上昇を実現しています。

項目	内容
年収の中央値	約410万円
年収の目安	30〜34歳平均：449万円 35〜39歳平均：482万円
特徴	・昇給や昇進による収入増加が期待できる ・30代前半は年収の伸びが大きい ・30代後半になると上昇ペースは緩やかになる ・転職による年収アップを実現しやすい年代
年収差が生じる要因	・役職や責任範囲の拡大・業界 ・企業規模の違い ・管理職への昇進有無 ・転職によるキャリアアップの成否

40代の年収中央値

40代の年収の中央値は約450万円です。

管理職やマネジメント職へ昇進する人が増え、役職手当などによって収入が高まりやすい年代です。

ただし、30代から40代にかけての年収上昇幅は約40万円と、20代から30代への伸びと比べると緩やかになります。

男性は40代後半以降も年収が上昇する傾向がありますが、女性は出産や育児などによるキャリア中断の影響が収入に反映されやすく、男女差が大きくなる年代でもあります。

項目	内容
年収の中央値	約450万円
年収の目安	40〜44歳平均：516万円 45〜49歳平均：540万円
特徴	・管理職やマネジメント職への昇進が増える ・役職手当などにより収入が上昇しやすい ・30代から40代への年収上昇幅は比較的緩やか ・専門性や経験が評価され、企業内で重要な役割を担う人が増える
年収差が生じる要因	・管理職への昇進有無 ・企業規模や業界の違い ・専門スキルや実績の差 ・転職やキャリアアップの成否 ・出産や育児によるキャリア中断の影響

50代の年収中央値

50代の年収の中央値は約480万円です。

多くの人にとって年収のピークを迎える年代であり、長年の経験や役職が収入に反映されやすくなります。

特に男性は50代後半で年収の中央値が最も高くなり、650〜730万円程度に達するケースもあります。

一方で、役職定年や再雇用制度などの影響を受ける人もおり、個人差が大きい年代でもあります。

また、年収1,000万円以上の高収入層の割合が最も高いのも50代以上の特徴です。

キャリアの集大成として収入面で大きな差が生まれやすい年代といえるでしょう。

項目	内容
年収の中央値	約480万円
年収の目安	50〜54歳平均：559万円 55〜59歳平均：572万円
特徴	・長年の経験や実績が評価されやすい ・管理職や経営層として高収入を得る人が増える ・男性は50代後半で年収の中央値が最も高くなる傾向 ・年収1,000万円以上の高収入層の割合が高い
年収差が生じる要因	・役職や管理職経験の有無 ・企業規模や業界の違い ・専門性や実績の差 ・役職定年・再雇用制度の適用有無 ・経営層への昇進や高収入職種への就業状況

男女別の年収中央値の差

同じ年代であっても、男性と女性では「年収 中央値」の推移に無視できない大きな差が現れます。

この差が生じる背景には、日本の労働市場におけるいくつかの構造的な課題が潜んでいます。

 20代：男女差は小さく、ほぼ横並び

20代前半は男女の年収の中央値が全世代で最も近く、大きな差は見られません。

最新の推計データでは、20〜24歳の年収の中央値は男性が約246万円、女性が約223万円となっており、その差は年間で約23万円です。

就職直後の初任給ベースでは、同一企業・職種であれば処遇に大きな開きはなく、性別よりも学歴や就職した業界による影響を受ける傾向があります。

下の表を見ると分かるように、20代後半になると、男性の中央値は378万円まで伸びるのに対し、女性も311万円と着実に上昇しており、まだ極端な差はありません。

項目	20〜24歳	25〜29歳	年代全体
平均給与（全体）	277万円	407万円	365万円
平均給与（男性）	295万円	438万円	392万円
平均給与（女性）	258万円	370万円	341万円
中央値（全体）	235万円	347万円	350万円
中央値（男性）	246万円	378万円	370万円
中央値（女性）	223万円	311万円	320万円
男女の年収差（平均）	37万円	68万円	–

30代以降に急拡大する年収格差の実態

30代以降は、男女間の年収格差が急速に拡大し始める時期です。

男性の年収の中央値が30代前半で433万円、後半には489万円と順調に右肩上がりになります。

一方で、女性は30代前半が304万円、後半は296万円と、上昇が止まるどころか微減する傾向すら見られます。

理由は、出産・育児といったライフイベントに伴う「働き方の変化」が強く影響するからです。

女性は出産や育児を機に、離職や時短勤務を選択するケースがあります。

こうしたキャリアの中断が、男性と比べて年収の伸びを緩やかにする要因の一つとされています。

項目	30〜34歳	35〜39歳	年代全体
平均給与（全体）	449万円	482万円	454万円
平均給与（男性）	512万円	574万円	510万円
平均給与（女性）	362万円	351万円	393万円
中央値（全体）	379万円	410万円	410万円
中央値（男性）	433万円	489万円	480万円
中央値（女性）	304万円	296万円	360万円
男女の年収差（平均）	150万円	223万円	–

50代では倍近い差が生まれる

50代に達すると、男女の年収の中央値の差は最大水準を迎えます。

統計上のピークとなる55〜59歳時点では、男性の中央値が約627万円に達するのに対し、女性は約290万円と、300万円以上の開きが生じ、その格差は倍以上です。

50代におけるこの圧倒的な差は、30代から始まったキャリアの断絶や職位の差が、長期にわたって賃金に累積的な影響を及ぼし続けている結果と言えます。

女性が将来的な年収の中央値を高めるためには、ライフイベントを考慮しつつも、30代以降の「キャリア継続」と「職位の向上」をいかに維持するかが極めて重要です。

項目	50〜54歳	55〜59歳	年代全体
平均給与（全体）	559万円	572万円	601万円
平均給与（男性）	709万円	735万円	679万円
平均給与（女性）	363万円	356万円	441万円
中央値（全体）	475万円	480万円	500万円
中央値（男性）	606万円	627万円	600万円
中央値（女性）	302万円	290万円	380万円
男女の年収差（平均）	346万円	379万円

参照：転職サービス「doda」

職種・業種別の年収中央値ランキング

自分がどの仕事を選ぶかによって、ベースとなる給与レンジは最初からある程度決まってしまいます。

ここでは、職種ごとの年収中央値の実態を解説します。

高年収職種トップ5

特定の専門知識や高度なスキルが求められる職種では、年収の中央値が700万円を超えるケースも珍しくありません。

正社員を対象とした年収調査では、以下の職種が高年収職種として上位にランクインしています。

順位	職種	年収中央値
1位	医師	1,000万円
2位	投資銀行業務	800万円
3位	MR	750万円
4位	運用（ファンドマネジャー・ディーラー）	700万円
5位	内部監査	700万円

参考：doda

医師は前年に引き続き全職種でトップとなり、唯一中央値が1,000万円に達しています。

また、投資銀行業務やファンドマネジャーなどの金融系専門職も高い水準を維持しています。

これらの職種に共通する特徴は、高度な専門性が求められることに加え、人材需要が高いことです。

成果や実績が報酬に反映されやすい傾向があり、一般的な職種と比べて高年収を実現しやすい環境にあります。

普通の会社員が多い職種の年収中央値

普通の会社員が多く働く業種では、年収の中央値は300万～500万円程度に集中しています。

特に従事者数が多い主要業種の中央値レンジは以下のとおりです。

業種	年収中央値の目安
製造業	400万～500万円程度
卸売業・小売業	300万～400万円程度
医療・福祉	300万～400万円程度

参考：（厚生労働省 / 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」 ）

製造業は従事者数が1,000万人を超え、日本の平均的な会社員像に近い業種の一つです。

一方、卸売業・小売業や医療・福祉では、中央値が300万円台に位置しています。

これらの業種は雇用規模が大きく、多くの人が従事していることから、日本全体の給与水準にも大きな影響を与えています。

また、同じ業種内でも企業規模や地域によって年収には差が生じるため、中央値はあくまで目安として捉えることが大切です。

業種別の年収中央値ランキング

業種ごとの給与分布から推定した年収の中央値を比較すると、インフラ・IT・金融関連の業種が上位に並びます。

順位	業種	推定年収中央値	平均給与
1	電気・ガス・熱供給・水道業	700万～800万円	775万円
2	情報通信業	500万～600万円	649万円
3	金融業・保険業	500万～600万円	652万円
4	製造業	400万～500万円	499万円
5	建設業	400万～500万円	548万円
6	不動産業・物品賃貸業	400万～500万円	424万円
7	学術研究・専門技術サービス業	400万～500万円	551万円
8	運輸業・郵便業	300万～400万円	419万円
9	医療・福祉	300万～400万円	404万円
10	サービス業	300万～400万円	306万円
11	卸売業・小売業	300万～400万円	387万円
12	複合サービス事業	300万～400万円	306万円
13	農林水産業・鉱業	200万～300万円	261万円
14	宿泊業・飲食サービス業	200万円未満	150万円

参考：厚生労働省 / 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」

電気・ガス・水道業は中央値が700万～800万円と突出して高く、情報通信業や金融業・保険業も500万円台後半の水準に位置しています。

一方、宿泊業・飲食サービス業は中央値が200万円未満と最も低く、給与所得者の約6割が年収200万円以下となっています。

業種によって年収水準には大きな差があるため、キャリア選択や転職を検討する際は業界ごとの給与水準も確認しておくことが重要です。

都道府県別の年収中央値

給与所得者全体の平均給与は477.5万円ですが、地域によって給与水準には大きな差があります。

国税庁の統計をもとに国税局管内ごとの平均給与と推計中央値を比較すると、都市部ほど高い傾向が見られます。

管轄	該当都道府県	平均給与	推計中央値
東京局	東京都、神奈川県、千葉県、山梨県	530.2万円	400万～500万円
大阪局	大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県、和歌山県	457.6万円	400万～500万円
名古屋局	愛知県、静岡県、三重県、岐阜県	449.2万円	300万～400万円
金沢局	富山県、石川県、福井県	415.3万円	300万～400万円
関東信越局	埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県、新潟県、長野県	407.0万円	300万～400万円
広島局	広島県、岡山県、山口県、鳥取県、島根県	402.2万円	300万～400万円
高松局	香川県、愛媛県、徳島県、高知県	392.7万円	300万～400万円
札幌局	北海道	391.5万円	300万～400万円
熊本局	熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県	384.3万円	300万～400万円
仙台局	宮城県、岩手県、青森県、秋田県、山形県、福島県	378.7万円	300万～400万円
福岡局	福岡県、佐賀県、長崎県	365.2万円	300万～400万円
沖縄国税事務所	沖縄県	349.8万円	300万～400万円

※平均給与は国税庁「民間給与実態統計調査」、中央値は給与階級別分布から推計。

全国の年収の中央値は300万～400万円の範囲に位置すると推計されています。

しかし、東京局と大阪局では給与水準が高く、中央値も400万～500万円のレンジに達しています。

また、最も平均給与が高い東京局（530.2万円）と、最も低い沖縄国税事務所（349.8万円）では約180万円の差があることがわかりました。

このことから、年収水準は地域によって大きく異なり、特に都市部と地方では賃金格差が存在することがわかります。

一方で、多くの地域の中央値は300万～400万円に集中しています。

平均給与が高い地域でも、一部の高所得者が平均値を押し上げているケースがあるため、実態を把握する際は平均値だけでなく中央値も参考にしましょう。

企業規模別・雇用形態別の年収中央値

年収の中央値に大きな影響を与える要因として、企業の規模と雇用形態があります。

同じ業種・職種であっても、どんな会社でどんな形態で働くかによって、生涯にわたる収入総額が大きく変わります。

大企業と中小企業の年収中央値

企業規模が大きくなるほど、年収の中央値も高くなる傾向があります。

これは、大企業ほど給与体系や福利厚生が充実していることが多いためです。

企業規模	年収中央値の目安
大企業（従業員1,000人以上）	480万～500万円
中堅企業（従業員100～999人）	420万～440万円
中小企業（従業員10～99人）	350万～370万円

大企業は基本給が高く設定されている傾向があり、さらに、賞与や住宅手当などの福利厚生も充実しています。

そのため、収入全体が高くなりやすいことが特徴です。

結果として、中小企業と比べると年収の中央値で100万円以上の差が生じることもあります。

正社員と非正規雇用の年収中央値

雇用形態による年収差も非常に大きい特徴があります。

働き方の違いが収入に直結するため、キャリア設計を考えるうえで重要なポイントの一つです。

雇用形態	年収中央値の目安
正社員	460万円前後
非正規雇用	180万～200万円

正社員は昇給や賞与、退職金制度などが整備されているケースが多く、安定した収入を得やすい傾向があります。

一方、非正規雇用は時給制や有期契約が中心で、賞与や昇給制度がない場合も少なくありません。

その結果、年収の中央値には200万円以上の差が生じており、企業規模以上に雇用形態が収入へ与える影響は大きいといえます。

※参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」/ 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」

年収の中央値を上げる具体的な方法4選

年収アップの方法は複数ありますが、それぞれの効果と適した状況を理解して選ぶことが重要です。

年収の中央値を把握したうえで、もっと稼ぎたいという方は以下の方法を実践してみてください。

転職

最も確実かつスピーディーに年収の中央値を上げる方法は転職です。

すでに解説した通り、給与の水準は「どの業界（業種）に属しているか」「大企業か中小企業か」という構造部分で約7割が決まります。

業界や企業規模を変えるだけで、年収が100万円以上アップするケースは珍しくありません。

自分の経験やスキルを活かしながら、年収水準の高い業界への転職を検討してみましょう。

社内昇進・給与交渉

現職のまま年収の中央値を上回るには、社内昇進と給与交渉が有効です。

管理職ポジションを狙うことで役職手当が加わり、年収が一段階上がります。

まずは自社の評価制度を分析し、どのような実績で昇格・昇給できるのかを把握しましょう。

その上で、査定面談などの場で自分がもたらした利益や成果を上司へ提示し、根拠のある給与交渉を行います。

特に人材不足が続く現在は、優秀な人材の流出を防ぐために企業が柔軟な給与対応をするケースが増えています。

副業・スキルアップ

本業の給与を変えずに実収入を増やす方法として、副業が注目されています。

フリーランス案件・Webライター・プログラミング・動画編集など、スキルを活かした副業で月数万〜十数万円を積み上げることは現実的です。

また、プログラミング・英語・専門資格などのスキルアップは、転職・社内昇進の両方で年収の中央値以上を目指すための基盤を作ります。

スキルへの投資は、長期的に見て最もリターンが大きい行動のひとつです。

世帯年収で考える視点

個人の年収の中央値だけを見るのではなく、世帯年収の視点を加えることも重要です。

厚生労働省の「2024（令和6）年 国民生活基礎調査」によると、全世帯の所得中央値は410万円です。

しかし、共働き世帯が多いと考えられる「児童のいる世帯」「児童のいる世帯」に限定すると、中央値は712万円へと大幅に上昇します。

また、同世帯の平均所得金額は820.5万円に達しており、世帯単位での収入設計がいかに家計全体の水準を大きく引き上げるかがデータからも明らかです。

自分だけの年収に固執せず、家族全体での収入設計を視野に入れることも、豊かな生活への近道といえるでしょう。

参照：厚生労働省「2024年 国民生活基礎調査の概況」

まとめ：年収の中央値を知ることが年収アップの第一歩

今回は、年収の中央値の考え方や平均年収との違い、自分の年収水準を把握する方法について解説しました。

年収を見直す際は、平均年収だけで判断するのではなく、生活実態に近い年収の中央値を参考にすることが大切です。

また、自分の年収を客観的なデータと比較することで、現在の立ち位置や今後の課題が見えてきます。

たとえ平均的な年収の中央値に届いていない場合でも、転職や資格取得、スキルアップ、副業など、収入を増やすための選択肢は数多くあります。

まずは現状を正しく把握し、自分に合った方法で着実に収入アップを目指していきましょう。

なお、詳しくは当社でも融資や会計に関するご相談を受け付けておりますのでお気軽にご相談ください。

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